JAL、野村総研と共同で実証実験 ウェアラブル端末を用いた空港業務の効率化を7月16日より開始　

日本航空（JAL）は、野村総合研究所と共同で、2014年7月16日よりウェアラブル端末を用いた空港業務の効率化実証実験を約1ヶ月間実施すると発表した。

この実験はグランドスタッフにスマートウォッチと呼ばれる時計型の小型端末を装備、空港内のゲート等にiBeaconと呼ばれる米国Apple社が開発した接近検知技術を用いた装置を設置することにより、スタッフの所在や配置状況をリアルタイムに管理者へ届け、より効率的な配置を可能にするほか、ウェアラブル端末による情報の伝達によって、今までよりも簡単かつスピーディーに情報の伝達・共有が行える様になる。

スマートウォッチには株式会社NTTドコモよりGALAXY Gear2が提供されるほか、LG G Watch等の最新スマートウォッチも実験対象としており、これらと設置されたビーコンが互いに連携することにより地上スタッフの業務効率化を狙う。

最近では、米国IT企業のマイクロソフト社がドバイのFlydubaiと提携して、既存の端末に専用のソフトを搭載させることでチェックインにかかる時間の短縮化を試みる取り組みが行われるなど、空港業務へのIT技術導入が盛んになっている。

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