激動の1週間に専門家「これらの事故は全く関連性を持っておらず、航空機は安全」　旅行者の大半も懸念せず

マレーシア航空機がウクライナ上空にて何者かに撃墜されてから、わずか1週間ほどの間に台湾の復興航空機墜落事故、アルジェリアのアルジェリア航空の墜落事故と、立て続けに航空機事故が発生し、世界が衝撃を受けたとともに、一部の旅行者からは航空機に乗る事への不安がSNS等にも書き込まれている。

しかしながら、専門家はこれらの事故に相互の関連性はなく、全く偶然に同時期に発生しただけであるとしている。アメリカ・コロラド州のニュースサイト「The Durango Herald」が伝えている。

専門家達は、一部の人々によってこれらの事故には共通点があるかのように吹聴されることに対して懸念を示している。また、突然航空業界が危険になったという様な事はなく、これらの事故や事件には何の共通点も見られないことを強調した。

航空業界の安全に関するNPO団体のFSF（フライト・セーフティー・ファンデーション，航空安全基金）のCEOであるジョン・ビーティー氏は「私は、これらの事件が共通点を持たない独立した事故・事件であった事で気が楽になりました。なぜなら、もしこれらの事故が同様の理由で、あるいは同様のルート上で起こっていたなら、そこには航空業界全体の問題となり得るからとなる。」と、今回発生した事故の主たる原因には共通点がなく、航空業界全体に対する不安材料にはならないとアピールした。

しかし、同氏は、航空機の事故の多くは産業が発展段階にある場合に発生率が上昇する傾向にあり、つまり発展途上国においては、便数が増えることもあり、潜在的な事故の発生する確率は高くなる。と、急速に発展する国々において事故が起こりやすい現状についても指摘している。

IATA（国際航空運送協会）の事務総長であるトニー・タイラーも「この短い期間において3つの悲劇が起こったことで、多くの人々が航空業界の安全について疑問を持つだろうと思う。しかしながら、航空業界は安全であることに変わりは無い」と、今回発生した事故が、航空業界全体の安全性に関わる事態にはならないとの考えをしめした。

航空アナリストのロバート・W・マン・ジュニア氏は「今回の事故が航空機を使って移動する人々を怖じ気づかせる事は無いだろう」とし、「今回の事故に関係の無かった地域の人々は、確かに悲観的にはなるものの、その記憶は非常に短いものであり、これこそが99パーセントの旅行者が空を飛び続ける理由だ」としている。

また、AP通信の取材を受けた旅行者も同様に大きな問題とは捉えていないようだ。

また同氏は、「私たちはマレーシア航空17便の件はもちろんのこと、復興航空（トランスアジア）やアルジェリア航空の事故の原因も完全に把握している」とし、必要以上に不安になる必要はないとしている。

ただし、マレーシア航空370便においては、現在も行方や事故の原因が分かっていない。

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