大手民鉄各社、相互に人材受入　配偶者の転勤や介護による退社増加想定で

東京急行電鉄、東武鉄道、京浜急行電鉄、京王電鉄、東京地下鉄（東京メトロ）、小田急電鉄、西武鉄道、名古屋鉄道、近鉄グループホールディングス、阪急阪神ホールディングス、西日本鉄道は、相互に勤務場所の都合で就労継続が困難な社員を受け入れるスキーム「民鉄キャリアトレイン」を立ち上げた。

配偶者の転勤や家族の介護などにより会社を退職し、他地域に移動する社員の増加が将来の大きな課題の一つであるとしており、東京、名古屋、大阪、福岡の大手民鉄各社は協力して、本人の希望と受入会社の事情に合わせて社員を受け入れる。

民鉄各社では、鉄道事業を基盤に不動産事業など地元の生活に密着した独自のビジネスモデルを展開することで成長を続けているとしており、各社は社員が経験したノウハウを民鉄ビジネスにおける「共通財産」と捉え、相互に即戦力として活かすことで、優秀人材の確保につなげるとともに、沿線地域の更なる発展に貢献することを目指す。