フィンエアーはなぜ日本へ週40便も飛ばすのか　永原範昭日本支社長に聞く【インタビュー】

フィンエアーの永原範昭日本支社長は2月14日、アフターコロナの日本路線や今月発表された新シートについて、本誌のオンラインインタビューに応じた。以下、一問一答。

ーコロナ禍での日本線の動向は。
最初は2020年3月の終わりぐらいから、コロナの影響が出てきた。日本線は成田（〜ヘルシンキ線）の週3便だけを継続して、それ以外は運休した。その後、成田線を徐々に増やし、2021年10月からデイリー化、関空（〜ヘルシンキ）線も週3便になった。貨物需要が多く、海上貨物から航空貨物に移る流れが2021年2月くらいから顕著になり、貨物便が1日に2便飛ぶ日も増えた。今はとにかく貨物に支えられているのが正直な印象。旅客は日本の水際制限が解除されない限り、急激に増えることは難しい。12月に企業の長期滞在の人の帰国のピークがあった。それ以外はロードファクターにすると平均10％あるかないか、そんな感じでやってきた。

ー成田空港のサテライトに3機くらい駐機していた。
1日3便運航の時もあった。最初に1日2便で飛び始めたときに、乗員繰りの関係があり、一晩駐機して同じクルーが翌日に帰るというパターンを組んでいたので、フィンエアーで賑わっている感じがあった。

ーコロナ後の日本路線の見立て、どのような戻りを予測しているか。
ヨーロッパ域内やヨーロッパやアメリカの動向をみると、、制限さえなくなれば人の動きはすぐに戻る。帰国後の自主隔離の7日間がゼロになったタイミングではある程度、急激に戻ってくる。

ただ、我々の取引の90％が旅行会社経由で、80％がレジャー客。パッケージツアーに頼っているところも多く、販売のリードタイムは最低2か月くらい必要。制限が緩和されて旅行商品が販売され、その2か月後にならないと動きがないということを考えると、6月以降になると思う。

昨年の11月くらいに、2022年の夏スケジュールに日本線は週40便を運航すると発表した。おそらく今週末に、一旦の調整を発表する流れになると思う。なかなか今の環境で週40便というのは、どう考えても無理だろうと思う。

ただ、週40便と本社が発表したというところは、他のヨーロッパの航空会社と違う。他社はアメリカや南米、アフリカなどもっと大きいマーケットがあるが、我々はビジネス戦略の根幹として、ヨーロッパ＝アジアというところが中心。制限さえ緩和されれば、週40便を運航するというコミットメントを本社が出すということは、我々にとってもマーケットにとっても意味がある。

ー夏スケジュールには、札幌を通年化し、福岡を季節定期便で再開する。両都市発着便はどういう客層が利用しているのか。
フィンランドの人口は550万人、そういうところからみると、札幌にしても福岡にしても決して小さな町ではない。550万人の国でヘルシンキ空港は賑わっている。札幌だけで200万人、北海道で500万人、九州では福岡だけで200万人、キャッチメントエリアでいえば1,500万〜2,000万人くらい。決して小さなマーケットではないという見方が一つある。

福岡はほとんどが日本人で、99％がレジャー客。旅行会社との連携で、観光商品をいかに販売するかがメインになる。

札幌は最初は冬だけの運航を考えていたが、最終的には通年運航になった。当初の目論見としては欧州発が6〜7割だった。北海道のパウダースノーが世界的に有名で、特にイギリスから北海道に行く割合がものすごい高く、欧州からの利用者に冬に来ていただけるのではないかという数字的裏付けもあった。実際はプロモーションのタイミングなどがうまく噛み合わず、最終的には日本発が7割乗っている結果だった。日本人にも非常に興味をもって利用いただいたので、これであれば夏のヨーロッパに行っていただくという需要を作れるのではないかと、通年化した経緯がある。

北海道で乗り継ぎというプロモーションを仙台でやった。北海道はヨーロッパに一番近い日本の地点、ヘルシンキは日本から一番近いヨーロッパの地点であるので、両地点がハブとなれば面白いことができる。日本の場合、どこの空港からも札幌行きの便はある。大体は朝イチに出て、昼前に札幌に着く便があり、間違いなく全部フィンエアーにつながる。場合によっては、北海道にも滞在し、ヨーロッパに行くというツアー、プロモーションもできないかを考えた。実現はしていないがそういう可能性もある。