JAL、2026年からボーイング737-8型機導入へ　21機確定発注

日本航空（JAL）は3月23日、ボーイング737-8型機を2026年から導入すると発表した。現行のボーイング737-800型機の後継機となるもので、確定21機の購入契約を締結した。

JALがボーイングの新モデルを発注するのは18年ぶり。同社はボーイング737-800型機を47機保有（ほかリース17機）しており、このうち2000年代に導入した21機を更新する。ボーイング737-8型機は、新型エンジンや空力性能の向上により、現行のボーイング737-800型機と比較して二酸化炭素（CO2）排出量を約15％削減できるとされている。

JALは2050年のカーボンニュートラルに向けて機材更新を進めており、大型機についてはボーイング777型機からエアバスA350型機への置き換えが進んでいる。同社の赤坂祐二社長は、「中型機・小型機については一世代前の飛行機がまだ90機ほどある」と背景を説明し、「21機にとどまらず着実に更新していく」とした。

ボーイング737-8型機をめぐっては、国内の航空会社では、ANAホールディングスが確定20機、オプション10機の計30機の新規発注を発表している。また、スカイマークが2025年度第1四半期から6機をリースで導入する計画。さらに、ボーイング737-8型機とボーイング737-10型機計6機の発注についても基本合意しており、このうち4機が確定発注、2機がオプションとなる。2026年度から順次導入する計画で、正式契約に向けて協議を進める。