HAC機で赤潮をモニタリング　北海道大学と連携、被害を未然に防止

JALグループと北海道大学は、定期便航空機を活用した海洋測定を開始する。

2025年夏から、北海道エアシステムのATR42-600型機（機体番号：JA13HC）の機体後方下部の胴体パネル上に、観測用のマルチスペクトルカメラを搭載し、赤潮をモニタリングする。

対象路線は札幌/丘珠〜函館・利尻線と函館〜奥尻線で、対象海域は函館湾、噴火湾、奥尻海峡、利尻水道を予定している。観測初期は函館湾を対象とする。

撮影画像は北海道大学に転送され、大学院水産科学研究院の笠井亮秀教授が開発した赤潮検出手法を用いて、その分布を可視化する。赤潮発生を早期に検知し、水産関係者に速やかに情報提供することで、赤潮による水産業への被害を未然に防止する。

地球温暖化で赤潮の発生が増加し、北海道では2021年に97億円以上の被害が発生している。赤潮を早期に検知し被害を防ぐためには広範囲かつ高頻度の観測が必要で、定期便の航空機は同じ飛行経路を頻繁に運航するため、赤潮モニタリングに有用と期待されているという。

将来的には、森林や海洋の環境モニタリングにも広く活用することを検討する。

⇒詳細はこちら